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リース車の改造はどこまでOK!?違約金が発生するパターンもある!

リース車は月々のリース料金を支払うことで自分の所有物のように新車に乗ることができるのが大きな魅力ですが、ドレスアップやその他のカスタマイズ、いわゆる「改造」は可能なのでしょうか?可能であればどこまでOKなのか?違約金が発生してしまうケースはどんなケースなのか?など今回はリース車の改造にポイントを絞って解説をしたいと思います。

リース車の所有者はリース会社

カーリースはレンタカーと同じように「車を借りて乗る」ことです。
厳密にはレンタカーとは異なり「使用する権利」を購入するため、車検証の上では「使用者」は契約者本人となっています。しかし支払い完了後にその車が自分の所有物となる”ローンでの購入”とは異なり、リース期間満了後には基本的に車両はリース会社に返却することになります(一部、リース期間満了後に購入できるオプションもあります)。

使う権利は契約者にあったとしても、結局は”他人のもの”ですので勝手に手を加えることは常識で考えてもNGということは分かるかと思います。そのため、多くのリース会社は【改造は禁止】あるいは【原則として禁止】などと契約書に記載しています。

リース会社各社の改造に関するルール

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Q:車の改造は可能ですか?
A:お車の改造はご遠慮いただいております。ご返却いただく際に原状回復が可能な範囲で、装備品の追加等をしていただくのは全く問題ございません。

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Q:改造はできますか?
A:契約後にお車の改造やパーツの取外し、取付はできません。 取付したいパーツなどご希望がありましたら、お見積り時にご相談ください。

ホンダカーリース
Q:リース車にオプションや用品はつけられますか?
A:リース契約時にご注文いただき販売会社で装着するオプション・用品については、リース料に組み込む事ができます。納車後の用品等の装着については、その代金をリース料に組み込むことはできません。また納車後に用品を取り付けた場合は、車両返却時までに、納車された状態に戻していただきます。なお、違法改造やレース等での使用はお断りさせていただいております。

このようにリース会社各社が独自にルールを設定しています。契約をする前にきちんと確認をするようにしましょう。

 

もし知らずに改造をしてしまったら!?

契約書に記載していることを忘れてしまい、あるいは見落としてしまい、もしうっかり改造をしてしまったらどうなるのでしょうか。
改造の種類や程度を問わず違約金が発生してしまうケースや、返却時に原状回復をすればOKなどリース会社によって内容は異なります。また原状回復をせずとも返却時にその分の金額を支払うことでOKというケースもあります。いずれにしても、リース車を改造してしまうと多額の費用が必要になってしまう可能性があります。

ただ、もしリース期間満了後にそのリース車を「買い取る」場合や「リース期間を延長する」場合は、改造した状態で継続して乗ることも可能です(違法性がある場合は除きます)。

一般にリース期間満了後は、

1:引き続き同じ車をリースする(リース期間を延長する)
2:返却をして別の新車を再度リース契約する
3:リース車両を返却して終了
4:残金を支払って(ローンも可)リース車を買い取る

の4つのパターンから選ぶことができますので、1や4のケースでは引き続きその状態で乗ることができます。

《買い取りに関して》

一般的に買い取る場合は、契約時に設定した「予定残存価格」を支払うことで買い取れるパターンと、リース期間満了後の「実際の査定額」と「予定残存価格」のいずれか高い方で買い取るケースがあります。リース会社によって異なりますので、事前に確認をしておくと良いでしょう。

 

改造が認められるケースもある!?

改造は原則として禁止ですが、一部改造が認められるケースもあります。
例えば契約者が何らかの身体的障害を抱えていて「リース車を安全に使用するため」には改造が必要であるとリース会社が判断をした場合などです。あるいはリース期間中に何らかの障害を負ってしまい、リース車を安全に使用するためには改造が必要であると判断された場合も同様です。
リース車の改造に関しては契約書にその旨の記載がありますので確認をしておくことも大切です。

また、その他にも違法改造を除いて改造が認められるケースもあります。
例えばメーカーやディーラーが通常の新車購入時に「オプション」として販売しているエアロパーツ、アルミホイールなどであれば基本的にはどれでも取り付けることができます。
「自分流に色々とカスタマイズしようとは思わないけど、純正品だらけのノーマルの状態では乗りたくない」という方は、あらかじめメーカーやディーラーが設定しているオプションを利用することをオススメします。

さらに、リース契約締結後に自分で購入したカー用品を取り付けたい、という場合も違法性があるものを除けばOKというケースもあります。ただし、その場合の条件としては、先ほども挙げた通り

【リース期間満了後あるいは中途解約等による返却時に原状回復が必須】

ということがほとんどです。
もし原状回復できない場合は、返却時の査定でマイナス評価となり、あらかじめ予測して設定していた予定残存価格との差額分を支払うことになりますし、違法性がある改造やリース会社が認めていない改造を行った場合には別途違約金が発生する可能性もあります。

 

自分流にカスタマイズしたいなら…

「エアロパーツを組みたい」「マフラーを変えたい」「車高を下げたい」「タイヤのインチを変えたい」「スピーカーを変えたい」「サブウーファーを積みたい」…などなど車を自分流にカスタマイズをしたい!というのが前提の方はカーリースではなくローンなどで購入することをオススメします。自己所有物であれば、違法性がない改造であれば自由にできますので、余計なことを気にしなくて済みます。

それでも中には「ローンでの購入は難しいからカーリースを利用したい!でも…どうしても改造もしたい!」という方もいるかも知れません。あるいは元々は特に改造の予定はなくてもリース期間中に改造したくなってしまうこともあるかも知れません。その場合は、手を加える前に必ずリース会社に相談をしましょう。

 

リース車を賢く利用するために

今回はリース車の改造について解説をしました。
改造がNGのケース、認められるケースはリース会社によって様々ですが、返却時に費用が発生してしまう改造は、せっかくカーリースでお得に新車に乗っているのにそのメリットがかき消されてしまいます。リース車を賢く利用するためにも「修復が必要となる改造」は控えた方が良いでしょう。

もし「どうしても改造したい」という場合は、メーカーやディーラーがオプションとして認めている範囲にとどめる、あるいはローン等での購入を検討するようにしましょう。
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