車両価格が高額な傾向の貨物自動車！カーリースでトラック導入は実現できる？

トラックは車両区分や搭載装置、架装などのボディタイプで細分化される

現在国内ではいすゞ自動車・日野自動車・三菱ふそう・UDトラックスの４社がトラックメーカーとしてトラックの製造販売を行っており、トラックディーラーでは小型・中型・大型の各車両区分のさまざまなボディタイプのトラックが販売されています。

トラックには小型・中型・大型の３つの車両区分が存在する

ひと口にトラックと言ってもトラックは車両総重量や最大積載量、ボディサイズで小型・中型・大型の３つの車両区分に分類され運転するのに必要な免許区分が異なるので注意が必要です。

各車両区分のボディサイズや最大積載量・車両総重量は、

小型トラック
・ボディサイズ（全長4.7m未満・全幅1.7m未満・全高2.0m未満）
・最大積載量3.0トン未満
・車両総重量5.0トン未満

中型トラック
・ボディサイズ（全長12m未満・全幅2.5m未満・全高3.8m未満）
・最大積載量6.5トン未満
・車両総重量11.0トン未満

大型トラック
・ボディサイズ（全長12m未満・全幅2.5m未満・全高3.8m未満）
・最大積載量6.5トン以上
・車両総重量11.0トン以上

ですが一般的には最大積載量２～３トンが小型トラック、４トンが中型トラック、10トンが大型トラックと呼ばれています。

荷台や荷室の形状で多彩なボディタイプに分類されるトラック

貨物自動車であるトラックは車両後方に大きな荷台や荷室を搭載していますが、荷室の形状や搭載する特殊装置によってさまざまなボディタイプに分類されます。ボディタイプが異なるとベース車両が同じモデルでも全く異なるトラックになるのがトラックの特徴です。

代表的なトラックのボディタイプには、

・平ボディ：荷台が露出構造で荷台上空が解放されたトラック
・クレーン付きトラック：平ボディに車載クレーンを搭載したトラック
・ダンプ：平ボディの荷台を持ち上げるダンプ機能を搭載したトラック
・アルミバン：荷台部分にアルミ製パネルで密閉構造の荷室を搭載するトラック
・ウイングボディ：荷室側壁を持ち上げに荷室側面を完全に開放できるトラック
・冷凍冷蔵車：荷室部分を断熱処理し冷却装置を搭載したトラック

などが挙げられます。

トラック製造はトラックメーカーと架装メーカーの２つの工場で行われる

トラックの製造工程は大きく２つに分類することができトラックメーカーの工場では車軸や車輪を配置したシャーシに、エンジンやトランスミッションを含むキャビンを搭載した「裸シャーシ」と呼ばれる状態までの製造を行います。

裸シャーシの状態でトラックメーカーの工場から出荷されたトラックはボディーメーカーとも呼ばれる架装メーカーの工場内で荷台や荷室、特殊装置などを搭載しトラックとして完成した後にディーラーへ出荷されます。

トラックは受注生産に近い形で製造され車両価格が高額で納車に時間がかかる

トラックメーカーが販売している各モデルのベース車両に利用者の求める架装を施してトラックの製造が行われますが、トラックの製造は受注生産に近い形で行われるため製造に時間が掛かり納車期間が長い傾向にあります。

また貨物自動車であるトラックには高出力の力強いエンジンやトラックを安全に減速させ停車させられる高性能な制動装置、大きな走行距離に耐えられる高い耐久性能などが求められるため搭載パーツが高額となり車両価格も高額となるのが実情です。

 

高額で納車に時間がかかるトラックを効果的に導入する方法とは？

運送業務を行うためにトラックは必要不可欠な存在ではあるものの高額な車両価格と長期間に及ぶ納車期間がトラック導入の障壁となるため、「効率的にトラック導入を行えないのか？」と頭を悩ませる方は少なくないようです。

トラック購入はディーラーのみではなく中古トラック販売店でも行える

最もポピュラーなトラックの調達手段は各トラックメーカーのディーラーで新車のトラックを購入することではあるものの、既述のとおり長期間に及ぶ納車期間や高額な車両価格でトラックを新車で購入することに二の足を踏むケースは珍しくありません。

全国各地の中古トラック販売店では既に運送業務での使用歴のある中古トラックの販売を行っているので、中古トラック販売店を利用すれば新車よりリーズナブルな導入コストで最短即日納車などの短納期でトラック導入を行えます。

トラックは年間走行距離が大きな傾向にある！中古トラック購入には目利きが必要

運送業務に使用されるトラックは年間走行距離が一般的な乗用車より遥かに大きくなる傾向が非常に強く、貨物を積載した状態で走行することから経年劣化の進行が早くなると言う側面が存在するのも事実です。

トラックの搭載パーツは乗用車のパーツよりも大型で頑丈に製造されているので高い耐久性を備えてはいますが、高負荷の状態で長距離走行を行うことで生じる老朽化は避けられないので中古トラック購入時にはコンディションを目利きする必要があります。

トラックのメンテ費用は安くない！車両選びに失敗すると維持費の負担が大きい

トラックの搭載パーツが大型で頑丈に製造されていることは既にふれたとおりですが、高い耐久性が求められるトラックのパーツは高額な傾向にあることからトラックのメンテナンス費用も高額になるのが実状です。

低価格な車両価格のトラックは低年式のものや過走行のものが多いため、あまりにも車両価格が安い中古トラックを購入すると購入後のメンテナンス費用が高く付いてしまい、結果的にトータルコストが高くなり損をする可能性があります。

 

カーリースを利用すれば車両購入を行わずトラック導入を実現できる

利用者の希望する車両をカーリース会社が代理購入し車両と使用権を貸し出すサービスがカーリースで、リーストラックを利用すれば購入することなく希望する車両を使用することができるためお得な車両調達手段として現在注目が高まっています。

カーリース契約にはファイナンスリースとメンテナンスリースが存在する

カーリースの契約には車両購入費など最小限のサポートをカーリース会社が行うファイナンスリースと、トラックの維持費を利用者が直接負担しなくていい手厚いサポートが受けられるメンテナンスリースの二種類の契約内容が存在します。

どちらの契約内容を利用するかでリーストラックの維持管理方法が大きく異なるので予想できる運行スケジュールや積載する貨物の量、年間走行距離とメンテナンス管理を自分で行うかカーリース会社に依頼するのかなどで契約内容を検討する必要があります。

車両価格の高額なトラックをリーズナブルな料金で使用できるファイナンスリース

既述のとおりファイナンスリースは車両購入費など最小限のサポートをカーリース会社が行う契約内容で、月々のリース料金を抑えることができますがリーストラックの維持費用は利用者が直接負担する必要があります。

リーストラックの使用頻度が高くない場合や自社でトラックの整備を行える場合などはリース料金を抑えられるファイナンスリースを利用する方がお得ですが、メンテンス費用が高額なトラックのリース契約にはあまり向かない契約内容だと言えます。

高額な傾向にあるトラックの維持費を直接負担しなくていいメンテナンスリース

ファイナンスリースより手厚いサポートを受けられるのがメンテナンスリースで、カーリース会社によって若干サポート範囲が異なりますが一般的に

・登録費用を含む車両購入費用
・車検基本料や法定点検、一般点検費用
・自動車税や重量税などの自動車諸税
・自賠責保険料
・油脂類などの消耗品交換費用

などのリーストラックの維持費がリース料金に含まれるためカーリースでトラックを調達する場合はぜひ利用したいおすすめの契約内容だと言えます。

 

カーリースでトラックを導入するメリットとデメリットとは？

車両価格が高額なトラックの調達手段として非常に魅力的なのがカーリースですが、カーリースの利用にはメリットと共にデメリットも存在するためカーリースでトラックを調達するメリットとデメリットを紹介します。

カーリースでトラックを導入するメリット

カーリースでトラックを導入する最大のメリットとして高額な車両購入費用を直接負担する必要がないことが挙げられますが、多くのリース契約は頭金やボーナス加算の有無を選択することも可能で、頭金なしの定額料金でリーストラックを使用できるのも魅力です。

また既述のとおりメンテンスリースでリース契約すればリーストラックの維持費用を直接負担する必要がなく、定額料金と燃料代や任意保険料、駐車場代や道路使用料などの負担でリーストラックが利用でき車検スケジュール管理もリース会社が行います。

カーリースでトラックを導入するデメリット

一般的にカーリースはリース契約満了時の車両にどの位の中古車価格が期待できるかを予想し、車両購入額から予想額を差し引いた金額をベースにリース料金を算出する残価設定を行います。

残価設定を行うためリース契約満了時にはリーストラックの返却が求められ、事故や過走行などで設定残価を下回ったと判断されると違約金などの追加料金が請求されるのがトラックリースの最大のデメリットだと言えます。

 

走行距離が伸びない使用用途のトラックはカーリースで導入するのがお得！

トラック調達手段としてカーリースを利用すれば購入費用を直接負担せず、頭金なしの定額料金でリーストラックを使用することができますが、年間走行距離が大きくなる可能性がある場合はリース契約満了時に違約金など追加料金が請求される可能性があります。

年間走行距離が余り伸びない運行スケジュールで使用する場合は問題ありませんが、多くの年間走行距離が見込まれる場合は、トラックリースを取り扱うカーリース会社に相談し走行距離制限の緩和などを打ち合わせることをおすすめします。