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車検に通るためには最低地上高はどれくらいならOK?知っておきたいポイントをご紹介!

車検では、車の最低地上高も検査されます。では、車検に通るためにはどれくらいの最低地上高が必要なのでしょうか。また、最低地上高はどのように測定されるのでしょうか?

車検で必要な最低地上高は「9センチ」!

車検に合格するために必要な最低地上高は、ズバリ9センチです。ただし、エアロパーツに関しては、地面から5センチ以上あればよいことになっています。エアロパーツはあくまで付属品であり、車自体がそれによって下がることはないからです。ただし、エアロパーツが樹脂製であること、ライト類が埋め込まれて一体化されていないことが条件となります。

例外的に、新車の初年度登録が平成18年以降の車は、車高が9センチ以上あったとしても、フォグランプのレンズの下側部分が地上から25センチ以上ない場合、またはリアバンパーの反射板のレンズの一番下の部分が地上から35センチ以上ない場合、車検に通りません。ただし、新車登録が平成17年以前の車には、このルールは適用されませんので、特に気にする必要はないです。

車検時の最低地上高の測定は、下記のルールに従って実施されます。

・測定する車は空車状態とする。
・測定する車のタイヤ空気圧は規定された値とする。
・車高調整装置が装備されている場合は、標準(中立)の車高で測定する。
・舗装された平面上に車を置き、巻き尺などを使用して測定する。
・測定結果は1cm未満を切り捨てにする。

 

車検で最低地上高を決めるのに対象になる部分はどこ?

前の項目で、車検に必要な最低地上高は9センチであることをお分かりいただけたと思います。では、車検における最低地上高というのは、具体的には車のどの部分の高さのことを指すのでしょうか?

例えば、タイヤは車の一部ですが、明らかにはそれは最低地上高の測定の対象にはなりません。なぜなら、タイヤは地面と接しており、それを測定するとしたらすべての車の最低地上高が0センチとなってしまうからです。この例から、車のすべての部分が最低地上高の測定の対象になるわけではないことが分かりますね。

車検時の最低地上高の測定の対象とならない部分と対象となる部分はルールによってしっかり定められています。基本的には「前輪と後輪の真ん中(地面との接点)の間」の「一番低い部分」を計測することになります。ただし、前述のタイヤのように例外も定められていますので、以下で最低地上高の対象とならない部分と、対象になる部分を具体的に見てみましょう。

最低地上高の対象にならない部分

「ボディを含む構造物以外の可動する部位」は測定の対象とはなりません。前述のタイヤもこれに該当します。タイヤだけではなく、足回りには可動するパーツが多くあります。

具体的には、ロアアーム、スイングアームなどのアーム類(走行に関わる全ての衝撃を支える関節のような役割を果たす部品)やテラルロッド、トーコントロールロッドなどのロッド類(ホイールの動きをコントロールする棒状の部品)などです。これらは最低地上高の対象とはなりません。

また、前述の通り、所定の条件を満たしているエアロパーツも測定の対象外(ただし、地面から5センチ以上の高さになければならない)となります。

最低地上高の対象になる部分

車の中で低い位置にあり、かつ車検時の最低地上高の測定の対象となる部分はどこでしょうか?それには、マフラー、サスペンションメンバー(サスペンション類を支える骨格)、後輪のデファレンシャルギヤ(左右の駆動輪の回転差を吸収する差動装置)などがあります。

特に、マフラーを社外品と交換してその部分の高さが9センチを下回り車検で引っかかってしまうケースが多く見られていますので注意しましょう。

また、樹脂製ではないエアロパーツ、フォグランプやウインカーなどのライト類が埋め込まれているエアロパーツも最低地上高の測定対象になりますので、9センチ以上の高さにあることが必要です。

 

カーリースした車の最低地上高を下げることはできる?

今回は、車検時の最低地上高のルールを詳しく見てきました。

改造で車高を下げたり、社外品のマフラーなどを取り付けたりしたことがなければ、車検の最低地上高の保安基準で引っかかることはまずありません。これは逆に言えば、車に改造やカスタマイズを加えた場合には、車検で不合格にならないように車の最低地上高について気を付けなければならないということです。車高を下げる場合には、車検の保安基準の範囲内にとどめるようにしてください。

自家用車ではなくリース車の場合、車検の保安基準内であるかどうかに関わりなく、車の最低地上高を下げるなどの改造は原則としてNGですので、注意しましょう。

リース車の所有者はあくまでもカーリース会社であり、契約期間が満了したら契約時と同じ状態で車を返却しなければなりません。しかし、リース車に改造やカスタマイズを加えてしまいますと、車の原状回復が困難になってしまう可能性がありますので、多くのカーリース会社は改造を禁止しているのです。

もちろん、容易に原状回復できるようなカスタム(カップホルダーなどの簡単に取り外しができるグッズを取り付けるなど)であれば、問題となることはありません。また、車の走行や安全性に特に影響のない部品交換なども、最後に原状回復するという条件でOKな場合もあります。いずれにしても、リース車の改造やカスタムがどこまで許容されるかはカーリース会社によって異なりますので、契約前によく確認しましょう。

ちなみに、カーリースには他にも、月間走行距離に上限が設定されるなど、車の使用に制限があります。購入とは違って車があくまでも借り物であるゆえに、こうした制約がどうしても生じてしまうのです。しかし、だからといって「カーリースはデメリットだらけ」ということにはなりません。むしろ、カーリースにはデメリットを上回るたくさんのメリットがあるため、近年その人気は上昇しています。

例えば、カーリースでは、ローン購入とは違って頭金が基本的に必要ありません。そのため、まとまったお金を用意しなくても新車に乗り始めることができます。また、毎月のリース料に、車両代だけではなく、登録諸費用、自動車取得税、自動車税、重量税、自賠責保険料、車検基本料などがすべてコミコミになっているケースが多いため、家計のやり繰りが非常にしやすいです。

契約によっては、定期的な点検や消耗部品の交換などのメンテナンスもサービスに含まれますので、車にあまり詳しくない人でも安心して利用できます。

さらに、多くの場合、カーリースには残価設定があります。つまり、契約満了時の車の予想下取り価格を設定し、あらかじめその金額を車両価格から差し引いてリース料を設定します。そのため、カーリースのユーザーは車両価格の全額を負担する必要がなく、車両に対する支払いをローン購入の場合よりも安く抑えることができます。

このように、今人気のカーリースにはたくさんの魅力があります。あなたも、カーリースの利用を検討してみてはいかがでしょうか?
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